設立の経緯

石綿・中皮腫研究会の設立の経緯とその後の活動

1988年（昭和43年）から6年間続いた厚生省がん研究助成金による研究班（北川班、成田班）を引き継ぐ形で、石綿の健康被害に関心のある研究者の相互交流を図るとともに、石綿健康被害の研究の発展を目指し、1994年（平成6年）11月5日に第1回石綿研究会（古賀病院付属研究所、久留米市、世話人：古賀俊彦）が開催された。
研究会の役員は10数名の幹事と2名の監事よりなり、代表幹事は北川正信（1994年-1999年）、井内康輝（2000年-2011年）、森永謙二（2012年-2013年）、廣島健三（2014年-2018年）が務めた。

発足当初は、本邦における社会の石綿曝露に関する認識が低く、また研究者も少ないため、欧米の研究から学ぶことが多かった。第4回石綿研究会（大阪府立成人病センター）では、Dr. Hillerdal（スウェーデン、カロリンスカ研究所）、Dr. Suzuki（アメリカ、マウントサイナイ病院）、第7回石綿研究会（湘南国際村）では、Dr. Gallateau-Salle（フランスの中皮腫パネルの代表）を招き、講演をお願いした。その後、中皮腫の診断や治療の進展がみられ、臨床医の参加も増えたため、2003年（平成15年）から名称を石綿・中皮腫研究会に変更した。

2005年（平成17年）夏のクボタショックをうけて、石綿環境曝露による被害者の救済制度が発足したが、本研究会の会員は制度の発足と運用にあたり、大きな役割を果した。2013年に中皮腫におけるSMRP測定が保険適用の審査を受けていたが、厚生労働省より同検査を適切に行うための意見を求められ、2014年4月に「SMRP測定の提言」を提出し、9月から「可溶性メソテリン関連ペプチド」が保険適用となった。中皮腫は希少がんであり、日常診療の参考になる書物がないため、2017年11月に金原出版に「中皮腫瘍取扱い規約」の発行を提案し、日本中皮腫研究機構、日本肺癌学会と共同で執筆し、2018年11月に第一版が発行された。

1999年（平成11年）の第6回石綿研究会は、第1回中日共同石綿シンポジウムとして北京で開かれた。第2回中日共同石綿シンポジウムは、2009年（平成21年）に杭州で、第3回中日共同石綿シンポジウムは研究会解散後の2019年（令和元年）に青島で開かれ、中国での現状の把握と中国の研究者への啓発に務めた。
本研究会の国内外での活動は、医学的な進歩のみならず、社会に大きく貢献した。

東京女子医科大学八千代医療センター 廣島健三

日本中皮腫研究機構（JMIG）設立の経緯と必要とされた社会的背景

中皮腫の急増の兆候は、日本の死亡統計にICD-10が導入された平成17年（1995年）以後、すぐに現れている。その後、欧米同様に急増するが、絶対数は少なく、まれな腫瘍であることに変わりはなかった
当時は、医療従事者以外に”中皮腫”の存在を知る人は少なかったが、アスベストが中皮腫の発生に関連することは、多くの医療従事者はその知識は持っていた。昭和48年の特定化学物質障害予防規則で吹付けアスベストが禁止されている。それはアスベスト関連職域の比較的高濃度の曝露で発生する職業性腫瘍と捉えられていたからである。

平成17年6月、兵庫県尼崎市にあるアスベスト取り扱い工場において、多くの従業員に中皮腫死亡があり、工場周辺住民にも、複数の中皮腫患者が発生していることを株式会社クボタが公表した。これは、連日報道され、非常に大きな衝撃を社会に与えた。周辺住民を戦慄させ、まれな腫瘍であった中皮腫の存在が広く知られることになり、アスベスト発癌に対する社会の関心が急速に高まった。尼崎市に限らず、アスベスト工場は全国に点在していた。アスベストは多方面に多量に利用されていたため、工場周囲の住民に限らず、既に曝露を受けた可能性のある多くの国民の不安を高めた。直ちに、全国のアスベスト取り扱い工場の調査が開始され、中皮腫の疫学調査、アスベスト検診、石綿健康被害救済にかかわる法整備などが始まった。
当時、中皮腫は診断の難しい悪性腫瘍であり、予後は極めて不良で、有効な治療法もない状態で、国民に一層の不安が広まった。

これらを背景に、平成18年度の科学技術振興調整費・重要課題解決研究等の推進に、「安全・安心で質の高い生活のできる国の実現；国民の健康障害に関する研究開発」が課題に取り上げられた（研究期間5年）。アスベスト発癌の解明、悪性胸膜中皮腫の診断・治療法の開発に取り組んでいた研究者が集まり、基礎研究は大月剛巳（川崎医科大学衛生学）、豊国伸哉（名古屋大学病理病態学講座分子病理診断学）、関戸好孝（愛知県がんセンター研究所分子腫瘍学分野）、中皮腫登録制度の基盤整備は西本寛（国立がんセンターがん対策情報センター統計部がん登録室）、中皮腫の早期診断法の樹立と治療法の開発は、中野孝司（兵庫医科大学内科学呼吸器RCU科）、福岡和也（同内科学呼吸器RCU科）、長谷川誠紀（同 呼吸器外科）、辻村亨（同病理学分子病理部門）、田中文啓（産業医科大学第2外科）らが研究班を組織し、課題「アスベスト関連疾患への総括的取り組み」を申請した。本課題が採択され、直ちに研究が開始された。
富士レピオ社と共同開発したメソテリン関連ペプチドは臨床に供するため臨床試験を実施した。5年間に多くの研究業績をあげたが、アスベスト発癌の潜伏期間は非常に長く、中皮腫は増加の一途にあり、研究の継続が必須であった。これらが平成23年の日本中皮腫研究機構（JMIG）の設立につながった。

最も急がなければならない重要な課題は、急増する極めて予後不良の悪性中皮腫に対する治療法の確立であった。JMIGが設立された平成23年には、中野孝司（前掲）が申請した「切除可能悪性胸膜中皮腫に対する集学的治療法の確立に関する研究」が、厚生労働科学研究補助金がん臨床研究事業に採択された（研究期間3年）。これは中皮腫のち療法の開発を第一とするJMIGの研究課題であり、術前化学療法に続く胸膜肺全摘出術・術後全胸郭照射の臨床試験をJMIG-01試験、胸膜切除・肺剥皮術にかかわる臨床試験をJMIG-02試験として実施された。長谷川誠紀（前掲）、福岡和也（前掲）、田中文啓（前掲）、横井香平（名古屋大学呼吸器外科）、岡田守人（広島大学呼吸器外科）、上紺屋憲彦（兵庫医科大学放射線科）、渋谷景子（山口大学放射線腫瘍学）、福岡順也（長崎大学病理診断科）、副島俊典（兵庫県立がんセンター放射線治療科）、下川元継（九州がんセンター腫瘍統計学研究室）、山中竹春（国立がんセンター東病院生物統計部門）、竹之内光宏（九州がんセンター呼吸器外科）らが研究を分担した。

JMIGの臨床試験の参画施設は、愛知がんセンター中央病院、大阪府立成人病センター、大阪府立呼吸器・アレルギー医療センター、癌研究会有明病院、獨協医科大学、松坂市民病院、長崎大学病院、川崎医科大学、三重中央医療センター、国立がんセンター中央病院、九州がんセンター、藤田保健衛生大学、広島大学病院、近畿大学付属病院、産業医科大学病院、三重大学病院、名古屋大学病院、千葉大学病院、呉医療センター、都立駒込病院、東北大学加齢医学研究所、長崎大学病院、金沢大学病院、静岡がんセンター、神戸大学病院、兵庫医科大学病院（順不同）であった。

これらの参画施設で臨床試験を行うとともに、治療成績が良好であった中皮腫症例の臨床情報を共有し、また、前臨床研究の最新の状況の把握も含めて、第1回JMIGが京都で開催された。社会の関心も高く、この様子は毎日新聞、神戸新聞などに報道された（写真）。先行する欧米の中皮腫の臨床試験を牽引するPaul Baas教授（オランダがんセンター）、Joseph Friedberg教授（ペンシルベニア大学）、Anna Nowak教授（西オーストラリア大学）などを招聘し、討論を繰り返した。
JMIGは年1回開催され、10回目を節目に、同じ領域の研究グループである石綿・中皮腫研究会と併合し、日本石綿・中皮腫学会（JAMIG）が発足した。

国家公務員共済組合連合会大手前病院 中野孝司